2018年度「大学の世界展開力強化事業」の総括会議を開催しました。
2019年3月13日、2018年度の本補助事業を総括する会議を長崎大学工学部社会環境デザイン工学コースにおいて開催致しました。同会議には、コース担当教員の他、学務課工学研究科担当の事務職員らも列席し、本補助事業で1年間取り組んできた活動の進捗状況と反省点を振り返りました。
今年度は合計3回の担当者会議を三大学が持ち回りで開催し、平成29年度に引き続き各大学同士の緊密な連携の下で事業を推進してきました。その結果、ダブルディグリー・プログラムに基づく長期留学が初めて実現したことが大きな成果の一つであると言えます。また、単位互換制度に基づく短期留学及びサマースクールも継続して実施することができ、長崎大学（派遣13名、受入9名）、山東大学（派遣40名、受入21名）及び成均館大学校（派遣19名、受入42名）それぞれから合計72名の学生が本補助事業に参加しました。さらに、三大学共通のカリキュラムとして、「インフラ維持管理・更新・マネジメント技術」の講義も今年度から始まりました。
特に2018年度は、本補助事業における取組について複数の視点から評価を受けた年でした。まず、独立行政法人日本学術振興会「大学の世界展開力強化事業プログラム委員会」による中間評価が実施され、2018年７月に調書を提出し、同年10月に面接評価を受けました。また、2018年7月には5名の外部有識者の方々を長崎大学にお招きして、本学独自の外部評価委員会を開催致しました。また、2018年８月にはキャンパス・アジア事業に関わる「教育の質保証」を担保するために、三大学による合同の外部評価委員会をソウルで開催致しました。さらに、日中韓の教育機関によるキャンパス・アジアの共同モニタリング＋が実施され、2018年10月に自己評価書の提出、同年12月に中国・山東大学での現地訪問調査（実地審査）と続きました。
例年通り、参加学生からのアンケートも実施しています。本補助事業について留学生から高く評価してもらった項目がある一方で、厳しいコメントも寄せられており、総括会議では学生の派遣と受入に係る課題を中心に具体的な意見交換がなされました。
こういった学内の教職員間による密な定例会議や年度末の総括会議は、本補助事業の改善にとって必要不可欠と考えられると伴に、外部機関からの貴重なご意見や留学生からの声を生かし、2019年度以降も本補助事業の発展と改善に取り組んで参ります。