第8回キャンパス・アジア事業に関する担当者会議及び三大学による合同外部評価委員会が開催されました。
8月30日、第8回目のキャンパス・アジア事業に関する担当者会議が韓国・ソウルで開催されました。長崎大学大学院工学研究科からは、夛田彰秀教授をはじめとする4名が参加致しました。さらに、山東大学土建与水利学院や環境与工程学院の関係者、成均館大学校水資源専門大学院田庚秀研究科長をはじめ担当者が集まりました。
この会議では、主に平成30年度に実施予定のモニタリング+に対応するため、三大学の関係者が集まり、今後必要な資料完成に向け、詳しく協議が行われました。
さらに、キャンパス・アジア事業に関わる「教育の質保証」を担保するために、三大学による合同の外部評価委員会の開催が必要不可欠と考え、今回は三大学の合同外部評価委員会も開催することになりました。外部委員としては、韓国中部大学校の土木分野のLee教授、成均館大学校工学部（化学工学）のLee教授、山東大学のQilu交通学院の劉教授と常准教授に来て頂きました。
合同の外部評価委員会では、山東大学の韓副院長から本事業の背景、これまでの三大学による取り組み状況及び今後の課題等について、説明がなされました。外部評価委員からは、三大学が提供する英語によるインフラ専門科目と大学での実習科目や現場見学の増加、学生の満足度調査の継続性、及び三大学間の教員交流の必要性等について貴重な意見を頂きました。
また、午後から開催された担当者会議では、国際共同教育プログラムの質の向上のために必要不可欠であるモニタリング+を通して、三大学が協力し実施してきた事業内容をいったん立ち止まって振り返る良い機会であることが確認されました。さらに、本年度からダブル・ディグリー制度に基づく長期留学の制度によって、学生の派遣が開始されます。｢教育の質保証｣を確実に担保するために、各大学の教員間における連携体制を強化する必要があります。言い換えれば、長期留学した学生は修士論文2編を執筆する必要があるため、今後は両大学の教員による「渡航前研究指導システム」を確立することがDDプログラムを確実に構築していく上で必要不可欠な方策であることを、三大学の関係者で再確認できました。その他、共通科目「インフラ維持管理工学カリキュラム」の実施や、インターンシップの実施等についても精力的に協議がなされました。
